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2011年９月16日
都道府県の気候の違いによる断熱基準の違い
日本の国土は南北に長いために、北海道と沖縄では気候がかなり違います。
そのため断熱基準も一律では対応できないので、寒冷地、準寒冷地、温暖地、蒸しい熱いなど、気候などの違いによって当然ですが求められる省エネ工事の内容も変わってきます。
例えば寒冷地と温暖地を比べた場合、断熱材の厚さは当然ですが寒冷地の方を厚くしないと断熱効果は期待できません。
平成11年次世代基準よにる省エネ基準では都道府県・市区町村単位で地域をⅠ～Ⅵまで分類してそれに対する施工基準を定めています。
省エネリフォームをする際は、設計事務所や工務店にリフォームを行う住宅がどの分類に含まれているのか確認してもらい、設計・施工してもらう事が大切です。
Ⅰ：北海道、Ⅱ：青森、秋田、岩手、Ⅲ：山形、宮城、福島、新潟、栃木、長野、Ⅴ：宮崎、鹿児島、Ⅵ：沖縄、それ以外の都府県はⅣになります。
※都道府県単位の加えて、市区町村単位でも分類されています。
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